軽度の知的障害では、適応能力の遅れが目立たないため、周囲や本人が気づかず、発見が遅れることがよくあります。大人になってから、仕事で困難を感じ、発達障害の診断を受けることで、軽度の知的障害も関係していたと分かるケースもあります。
今回は、知的障害に関して、診断時に重要となる適応行動とは何か、その原因や知的評価に必要な情報、さらに診断後の経過について触れていきます。
知的障害は知的発達の障害で、「精神遅滞」とも呼ばれることがあります。最新の「精神疾患の診断・統計マニュアル第5版(DSM-5)」では、「知的能力障害（知的発達症）」という名称が使われています。知的障害は知的機能や適応機能に基づいて診断され、その重症度によって「軽度」「中等度」「重度」「最重度」に分類されます。診断とともに、早期の治療や療育、教育が必要であり、本人だけでなく家族への支援も重要です。発達障害の一つとして、知的障害の有病率は全人口の約1％で、年齢によってその割合は変動します。性別では軽度で約1.6対1、重度で約1.2対1の割合で男性の方が多くなっています。
知的機能は知能検査によって測定され、平均を100とした場合、IQ70未満が知的機能の低下とみなされます。しかし、IQの数値だけで知的障害を判断することは避け、適応機能を総合的に評価して判断することが求められます。また、重度の知的障害に重い運動障害が加わる場合は「重症心身障害」と呼ばれることもあります。
適応機能とは、日常生活において求められる課題にどれだけ効率的かつ適切に対応し、自立して生活できるかを示すもので、例えば、食事の準備や対人関係、お金の管理など、社会生活を送るために必要なスキルを含みます。
知的障害は「知的能力障害（ID）」とも呼ばれ、これは医学的には「精神遅滞（MR）」と同義です。論理的思考や問題解決、計画、抽象的思考、判断力、学習、全般的な精神機能に支障が生じることで特徴付けられる発達障害の一つです。この障害は発達期(18歳頃まで)に現れ、知的機能と適応機能の両方に欠陥が認められます。知的障害は、さまざまな中枢神経系の病態によって引き起こされるため、疾患群としても扱われます。
知的障害の症状は、重症度によって年齢が若いうちに発見されることもありますが、軽度の場合は診断が遅れることがあります。幼児期には、言葉の発達が遅れていたり、理解できる言葉が少ないなどの特徴が見られることがあります。また、合併症が先に発見され、その後に知的障害が判明するケースもあります。
乳幼児期には、心身の未発達もあり、はっきりとした症状が現れないこともありますが、成長に伴い、言葉や身体の発達が遅れたり、質問に答えられない、友だちとうまく遊べないといった困りごとが出てきます。重度の場合には意思表示や他者の言葉を理解することが難しいこともあります。また、知的障害の原因によっては、ダウン症のように身体的な特徴が見られることもあり、てんかんのようなけいれんが頻繁に起こることもあります。
学齢期には、日常の行動に時間がかかることが増え、特に衣服の着脱や食事に困難を伴うことがあります。また、勉強についていけなかったり、対人関係をうまく築けないことがあり、学校生活における適応が難しくなることも多いです。この時期になると、知的障害があることに気づく保護者も少なくありません。また、他人をすぐに信じてしまう素直さや、皮肉や悪意を理解できないといった特徴も見られます。
青年期から成人期にかけては、金銭的なトラブルに巻き込まれやすく、消費トラブルや就労における困難が現れることがあります。また、スケジュール管理や計画を立てることが苦手で、何かを決める場面で判断が難しいこともあります。成人になると、生活の中で考えることが多くなり、仕事や日常生活での困難が増えることがあります。さらに、健康管理が難しく、糖尿病など成人病のリスクが高まることもあります。
知的障害は、ダウン症、自閉症スペクトラム、てんかんなど他の障害と合併することもあるため、これらの特徴はすべての知的障害に共通するわけではありません。
知的障害の診断では、症状の評価と共に原因となる疾患の有無を調べることが必要です。原因には、染色体異常や神経皮膚症候群、先天代謝異常、胎児期の感染症（例：先天性風疹症候群）、中枢神経感染症（例：細菌性髄膜炎）、脳奇形、てんかんなどが含まれ、多岐にわたります。どの検査をどの程度実施するかは、子どもの症状や生活の様子、保護者の訴えなどを基にケースバイケースで決定されます。
診断に重要な情報には、粗大運動能力や微細運動、社会性、言語理解や表現力が含まれます。こうした医学的な診断基準の一方で、知的障害に対する福祉的なアプローチも進化しています。知的能力と日常生活の活動能力は必ずしも同一ではないため、個々のニーズに応じた援助の内容や強さに基づいて知的障害を分類する方向に向かっています。福祉サービスの一環として、各都道府県・指定都市では「療育手帳」が発行され、知的障害者に対して一貫した支援が提供される仕組みがあります。申請の条件は住んでいる地域によって異なることもあります。
適応機能は、概念的、社会的、実用的の3つの領域で評価されます。概念的領域は記憶や言語、問題解決能力を指し、
社会的領域は他者の感情理解や共感、コミュニケーション能力、社会的判断力を含みます。実用的領域はセルフケアや金銭管理、行動の自己管理など、日常生活で必要とされるスキルを指します。
日本では「日本版Vineland-Ⅱ適応行動尺度」が、幅広い年齢層にわたる適応行動を評価するために使われています。
知的障害の治療自体は難しいものの、適切な環境で育まれれば、適応機能が向上する可能性があります。早期に発見し、適切な療育を行うことで、長期的に改善が見込まれます。また、本人だけでなく家族への支援も欠かせません。社会全体で知的障害への理解を深め、合理的な対応を進めることが求められています。
家族や遺伝に関するカウンセリングも役立つでしょう。さらに、出生前後の適切な医療対応や、生後の福祉・教育支援によって、知的障害やその合併症を最小限に抑えることが期待されます。
