発達障害の仕事の探し方【ADHD・ASD・LD】

はじめに

「今の働き方で本当に良いのだろうか?」
「障害者雇用を考えたほうがいいのかもしれない」

このように感じている発達障害のある方は少なくありません。
今回のテーマは、まさにそんな方々に向けた「発達障害のある方の仕事探し」についてです。
この記事では、発達障害とはどのような障害かを改めて確認したうえで、代表的な4つの働き方
──「一般雇用×クローズ就労」「一般雇用×オープン就労」「障害者雇用」「福祉就労」──の特徴や、それぞれのメリット・デメリットを丁寧に解説していきます。

自分に合った働き方を見つける一助となれば幸いです。

発達障害とはどんな障害?

発達障害とはどんな障害?

発達障害とは、生まれつき脳の機能に偏りがあることによって、日常生活や社会生活の中で困難を感じやすい障害の総称です。
主なタイプとしては以下の3つが知られています。

  • ADHD(注意欠如・多動症)
    不注意や多動性、衝動性が特徴です。集中が続かない、忘れ物が多いなどの傾向があります。
  • 自閉スペクトラム症(ASD)
    対人関係やコミュニケーションに難しさを感じることが多く、こだわりが強い、感覚過敏などの特徴も見られます。
  • 学習障害(LD)
    読み書きや計算など、特定の学習分野に著しい困難がある障害です。

これらは見た目では分かりにくく、周囲からの理解を得にくいことが、二次的な困りごとにつながることもあります。

発達障害のある方の働き方の選択肢

発達障害のある方の働き方の選択肢

働くうえでの大きなポイントは、「障害を開示して働くかどうか」と「どのような雇用形態を選ぶか」という2つの軸です。基本的に以下のような4つの選択肢があります。

  1. 一般雇用 × クローズ就労(障害を開示せずに働く)
  2. 一般雇用 × オープン就労(障害を開示して一般枠で働く)
  3. 障害者雇用(障害を開示して、障害者枠で働く)
  4. 福祉就労(就労継続支援A型・B型)(福祉サービスの中で働く)

ここからは、それぞれの働き方について、メリット・デメリット向いている人の特徴をご紹介します。

一般雇用 × クローズ就労

メリット
  • 賃金が比較的高い傾向にある
  • 求人の選択肢が豊富で、様々な職種にチャレンジできる

デメリット
  • 職場に障害特性への配慮は期待できない
  • 支援機関の介入が難しく、トラブルがあっても自力で対処する必要がある

向いている人

障害の自己理解が深く、職場での困難を自力で乗り越える力のある方におすすめです。ただし、入社前の情報収集や職場環境の確認は不可欠です。

一般雇用 × オープン就労

メリット
  • 障害への配慮を求めつつ、一般的な業務内容や賃金が得られる可能性がある
  • 希望の職種にチャレンジできる幅が広い

デメリット
  • 障害を開示することで採用のハードルが高くなる
  • 現場の障害理解に差があり、配慮の質にばらつきがあることも

向いている人

障害への一定の配慮を必要としつつも、やりたい仕事が明確な方に向いています。応募前に、企業の理解度や支援体制について確認しておくと良いでしょう。

障害者雇用

メリット
  • 障害特性に応じた配慮(勤務時間、業務内容など)を受けやすい
  • 支援機関が積極的に関与しやすく、安定的な支援が得られる

デメリット
  • 職種の選択肢が限られる場合がある
  • 賃金が低めに設定されている求人も多い
  • 原則として週20時間以上の勤務が求められる

向いている人

安定した環境で、自分の特性を理解してもらいながら働きたい方に適しています。中には短時間勤務から始められる企業もあるため、就労経験が少ない方にも門戸が開かれています。

福祉就労(就労継続支援A型・B型)

メリット
  • 体調や障害の状況に応じて、柔軟な働き方ができる
  • 障害の状態が不安定でも受け入れてもらえる可能性が高い

デメリット
  • 賃金が低く、特にB型では工賃扱いとなり、収入が大きく減る
  • 収入状況によってはサービス利用料が発生する場合がある

向いている人

現在の体調が不安定で、一般雇用や障害者雇用が難しい方に適しています。就労継続支援A型事業所は雇用契約が結ばれるため、一定の勤務能力が求められますが、就労継続支援B型事業所はより柔軟な作業環境が特徴です。

おわりに

発達障害のある方にとって、働き方の選択は「どこで働くか」だけでなく、「どんな配慮が得られるか」「どんな支援が受けられるか」といった要素が非常に重要です。
自分に合った職場や働き方を見つけるには、まず自分の障害特性を理解し、どんな配慮が必要なのかを整理しておくことが第一歩です。

「誰もが同じ働き方をしなければならない」わけではありません。
自分にとって無理のないスタイルで、長く働き続けられる環境を見つけることが、なによりも大切です。

困ったときは、ハローワークや就労支援機関、地域の相談支援事業所などの専門機関にも相談してみてください。あなたの働き方を一緒に考え、サポートしてくれる人たちがきっといます。