新入社員の育成は、企業の将来を担う大切な取り組みです。その中でも特に重要なのが「OJT(On the Job Training)」です。本記事では、OJTの基本から運用方法、注意点までを丁寧に解説し、現場で活用できる具体的なヒントをご紹介します。新人教育に携わるご担当者の方々に、ぜひお役立ていただければ幸いです。

OJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)とは、「職場内での実践的な指導」を意味する人材育成手法です。新入社員や若手社員に対して、実際の業務を通じて必要な知識やスキルを身につけてもらうことを目的としています。
座学中心のOff-JT(Off the Job Training:職場外研修)とは異なり、OJTでは現場での経験を通じて「仕事のやり方」や「会社の文化」を体得できるという特徴があります。

OJTは多くの企業で導入されていますが、実際にはいくつかの課題に直面しています。ここでは代表的な3つの課題を紹介します。
育成担当者自身が多忙で、目の前の業務に追われがちなため、新入社員の育成が後回しになってしまうことがあります。結果として、新人が「放置されている」と感じたり、成長の機会を逃してしまう可能性があります。
指導する側が人材育成の方法に慣れていないケースも少なくありません。どこまで教えるべきか、どう伝えるべきかが分からず、結果としてOJTの効果が薄れてしまうことがあります。
一生懸命教えているのに、なかなか成果が見えないと感じることもあります。個人差はありますが、育成のプロセスに計画性や継続性がない場合、成長が停滞しがちになります。

OJTには、新人にとっても指導者にとっても大きなメリットがあります。
このように、OJTは「教育」ではなく「共育(共に育つ)」という考え方で捉えることが重要です。
OJTを効果的に進めるには、「準備」「継続」「計算」という3つの視点が大切です。
1. 準備:育成計画を立てる
場当たり的な指導ではなく、あらかじめ「育成計画書」を作成し、段階的に指導を進めていきましょう。どの業務を、いつ、どのように教えるかを明確にしておくことで、新人も安心して業務に取り組めます。
2. 継続:育成のペースを守る
人材育成には一定の時間が必要です。計画を作って終わりではなく、定期的に進捗を確認し、計画通りに育成が進んでいるかをチェックすることが重要です。月1回の面談などを設けてフォローアップを行いましょう。
3. 計算:職場全体で育てる
OJTは担当者1人で完結するものではありません。職場全体で新人を育成するという意識が必要です。OJTトレーナーが中心となって、周囲の先輩社員に適切に役割を割り振るなど、組織的に支援できる仕組みを整えましょう。
OJTと併せて、Off-JT(集合研修や外部セミナーなど)も活用すると効果的です。現場の実務経験に理論的な裏付けを加えることで、理解が深まり、応用力が高まります。特に、ビジネスマナーや基礎的な業務知識などは、OJTだけでなくOff-JTで補うのが望ましいでしょう。
ここでは、実際にOJTを現場で運用する際の基本ステップを紹介します。
まずは「いつまでに、何を、どのように教えるか」を具体的に設定します。計画には柔軟性も必要ですが、一定の目標とスケジュールを明確にすることが重要です。また、すべてをOJTトレーナーが担うのではなく、業務内容に応じて適任者に分担を依頼することも大切です。
育成の進捗を継続的に確認するため、定期的な面談やフィードバックの機会を設けましょう。できれば月1回程度、新人本人とOJT担当者の間で育成計画を確認・共有する時間を設けると、状況の変化にも柔軟に対応できます。
自部署の新人だけでなく、他部署の新人にも目を配ることが大切です。そのためには、育成計画書を組織全体で共有し、必要に応じて情報交換を行うような体制を整えましょう。会社全体で育成に取り組むという文化を根付かせることが理想です。
年度の育成計画が終了した後は、必ず振り返りを行いましょう。成果や課題を整理し、次年度に向けて計画をブラッシュアップします。これを毎年繰り返すことで、育成ノウハウが蓄積され、計画の質が向上していきます。

OJTは、新人を育てるだけでなく、職場全体の成長やチームワークの強化にもつながる重要な取り組みです。準備をしっかり行い、継続的に取り組み、組織全体で関わるという姿勢が、OJTの効果を最大化します。
「教育」ではなく「共育」という考え方を持ち、OJTを通じてともに成長していくことが、新人教育の成功の鍵となるでしょう。