はじめに
仕事をしている中で、体調を崩して働けなくなることは誰にでも起こり得ることです。特に精神的な不調が原因で仕事を続けられなくなる場合、一時的に仕事を離れる「休職」が必要になることがあります。では、どのような精神疾患が休職の原因となるのでしょうか？
本記事では、休職制度の概要とともに、特に休職の原因となりやすい精神疾患として「うつ病」「適応障害」「パニック障害」の3つを詳しく解説します。
1. 休職とは？
まず、「休職」とは何かを理解しておきましょう。
休職の定義
休職（傷病休職）とは、労働者が病気や怪我などで働けなくなった際に、雇用契約を維持したまま一定期間仕事を休む制度のことを指します。精神疾患による休職もこの制度の適用対象となります。
休職中の給与について
休職期間中は原則として給与の支給はありません。しかし、条件を満たせば「傷病手当金」という制度が適用される場合があります。
傷病手当金とは？
- 健康保険に加入している場合、病気や怪我で働けなくなった際に支給される手当
- 休職開始から4日以上の欠勤が必要
- 最長1年6ヶ月の間、給与の約6割が支給される
- 主治医の診断書が必要であり、定期的な受診が求められる
休職の流れ
- 医療機関を受診する：
- 体調不良が続く場合、まずは医師の診察を受けます。
- 診断書の発行：
- 医師が休職が必要と判断した場合、休職の診断書を発行します。
- 会社へ提出し申請：
- 診断書を会社に提出し、休職の手続きを進めます。
2. 休職が必要となる精神疾患
それでは、休職が必要となる代表的な精神疾患を3つ紹介します。
① うつ病
うつ病とは？ うつ病は、気分の落ち込みが長期間続き、日常生活に大きな支障をきたす病気です。脳内の神経伝達物質（セロトニンやノルアドレナリンなど）の不足が関係していると考えられています。
休職が必要となるケース
- 会社に行けない：
- 朝起きることができない、通勤途中で動けなくなる。
- 業務が遂行できない：
- 集中力や判断力の低下により、仕事のミスが増える。
- 仕事を続けることが危険：
- 強い罪悪感や絶望感から、自傷行為に及ぶリスクがある。
うつ病の休職段階
- 前期（休養期）：十分な休養をとり、心身の回復を優先。
- 中期（リハビリ期）：軽い運動や社会活動を再開。
- 後期（復帰準備期）：復職の準備を進める。
治療方法
- 薬物療法：抗うつ薬の服用
- 休養とリハビリ：十分な休息と段階的な社会復帰
- ストレス対策：考え方や生活習慣の見直し
復職時の注意点
- 休職初期は罪悪感や不安を抱えやすい
- 無理な復職は再発のリスクが高い
- 対人関係の悩みが再発の原因になりやすいため、必要に応じてカウンセリングを受ける
② 適応障害
適応障害とは？ 適応障害は、特定のストレスが原因で精神的・身体的な不調を引き起こす疾患です。うつ病と異なり、ストレス要因がなくなれば比較的早く回復するのが特徴です。
休職が必要となるケース
- 強いストレス反応で仕事に行けなくなる
- 職場でのストレスにより、身体的症状（動悸、頭痛、胃痛など）が出る
適応障害の治療と対策
- 休養とリハビリ：ストレスから離れて回復を図る
- ストレスマネジメント：対処法を学ぶ
- 環境調整：異動や転職を検討
復職時の注意点
- 早期回復しやすいが、復職後に再発しやすい
- 転職や異動を考慮することも重要
- 発達障害の可能性がある場合、専門的な診断が必要
③ パニック障害
パニック障害とは？ パニック障害は、突然の強い不安発作（パニック発作）が繰り返し起こる病気です。特に電車やエレベーターなどの閉鎖空間で発作が起こりやすく、回避行動が増えることで生活の幅が狭くなります。
休職が必要となるケース
- 通勤中にパニック発作を繰り返し、会社に行けなくなる
- 職場での緊張やストレスが発作を誘発し、業務が困難になる
パニック障害の治療方法
- 薬物療法：抗不安薬や抗うつ薬を服用
- 認知行動療法：発作に対する適切な対処法を学ぶ
- リハビリ：少しずつ行動範囲を広げる
復職時の注意点
- 再発を防ぐため、無理のない通勤方法を模索する
- ストレス管理を徹底する
まとめ
精神疾患が原因で休職が必要になることは珍しくありません。特に「うつ病」「適応障害」「パニック障害」は、仕事の継続が困難になる代表的な精神疾患です。
休職を適切に活用し、しっかりと治療とリハビリを行うことで、より良い状態で復職することが可能です。無理をせず、自分の健康を最優先に考えましょう。
