知的障害とは何か？
知的障害は、精神遅滞としても知られる、知的発達に障害がある状態です。最新の「精神疾患の診断・統計マニュアル第5版（DSM-5）」では、「知的能力障害（知的発達症）」とも呼ばれます。知的機能や適応機能に基づいて判断され、重症度に応じて「軽度」、「中等度」、「重度」、「最重度」に分類されます。様々な中枢神経系疾患が原因となるため、正確な診断を受け、早期に治療・療育・教育を行う必要があります。本人のみならず、家族への支援も欠かせない発達障害の一つです。
どのような障害か？
知的障害の有病率は「一般人口の約1%」で、年齢によって変動します。男女比は、およそ1.6：1（軽度）～1.2：1（重度）です。知的機能は知能検査で測られ、平均が100、標準偏差15の検査では知能指数（IQ）70未満を知能機能の低下と判断します。しかし、知能指数の値だけで知的障害だと判断するのは避け、適応機能を総合的に評価して判断します。また、重い運動障害を伴う重度知的障害を「重症心身障害」とも呼びます。適応機能とは、日常生活でその人に期待される要求に対して、いかに効率よく適切に対処し、自立しているかを表す機能のことです。例えば、食事の準備、対人関係、お金の管理などを含み、社会生活を営むために重要な要素となります。
知的障害の定義とは
知的障害の定義は次のように言われています。知的能力障害（ID）は、医学領域の精神遅滞（MR）と同じものを指し、論理的思考、問題解決、計画、抽象的思考、判断、学校や経験による学習のように、全般的な精神機能の支障によって特徴づけられる発達障害の一つです。発達期（18歳頃まで）に発症し、「概念的領域」、「社会的領域」、「実用的領域」における知的機能と適応機能の両面の欠陥を含む障害です。
- 知能検査によって確認される知的機能の欠陥
- 適応機能の明らかな欠陥
- 発達期（おおむね18歳まで）に生じる
と定義されます。
知的障害と遺伝の関係
知的障害の一部は、遺伝子的な原因によって起こることがありますが、「知的障害が親から子に単純に遺伝する」ことを意味するわけではありません。親が知的障害の原因となる素因を持っていても、必ず子どもに遺伝するとは限りません。逆に、親が知的障害の原因となる素因を持っていなくても、子どもが知的障害になる可能性はあります。遺伝性疾患の多くは、正常な遺伝子や染色体が突然変異を起こして発症するため、「遺伝子の変異は誰にでも起こり得る」という認識が必要です。
知的障害の診断
診断には、症状の評価とともに、原因疾患の有無を調べる必要があります。原因としては、
- 染色体異常
- 神経皮膚症候群
- 先天代謝異常症
- 胎児期の感染症（先天性風疹症候群など）
- 中枢神経感染症（細菌性髄膜炎など）
- 脳奇形
- てんかんなど発作性疾患
などが挙げられます。どの検査をどこまで行うかは、子どもの症状に基づいて決定されます。すなわち、日常の生活の様子や保護者の訴え、本人の診察所見を総合して決まるため、ケースバイケースと言えます。
診断と福祉的な捉え方
知的評価に加えて、粗大運動能力、微細運動（手先の操作性）、社会性、言語の理解や表出の力も診断時の大切な情報となります。医学的な診断はこのような基準で行われますが、知的障害に対する福祉的な捉え方には変化が生じています。知的な能力と日常生活における活動能力は必ずしも同じではなく、個人ごとに必要な援助は異なるため、援助の内容と強さによって知的障害を分類するものです。福祉サービスを受けるための制度として「療育手帳」があります。知的障害児・者に対して、一貫した指導・相談等が行われ、様々な援助・支援が受けやすくするために都道府県・指定都市が交付しており、窓口は市町村・管轄の児童相談所、障害者センターとなっていて、重症度によって「軽度」、「中等度」、「重度」、「最重度」に分類されます。申請条件は住んでいる都道府県によって異なることもあるので注意が必要です。
日常生活の適応機能
適応機能は「概念的領域」、「社会的領域」、「実用的領域」の状態で示すことが推奨されています。日常生活、学校、職場など多方面における機能状態の困難さ、支援の必要性を評価して判断する必要があります。
診断に関わる３つの適応機能（３つの領域）
①概念的領域
記憶、言語、読字、書字、数字的思考、実用的な知識の習得、問題解決、および新規場面における判断に関する領域。
②社会的領域
他者の思考、感情、体験を認識すること、共感、対人的コミュニケーション技能、友人関係を築く能力、社会的な判断に関する領域。
③実用的領域
セルフケア、仕事の責任、金銭管理、娯楽、行動の自己管理、学校や仕事の課題といった実生活での学習および自己管理に関する領域。
日本における適応行動評価の客観的尺度として『日本版 Vineland-Ⅱ 適応行動尺度』が発行されました。対象年齢は0歳から92歳までで、幅広い年齢層における適応行動を明確に得点化し、コミュニケーション、日常生活スキル、社会性、運動スキルの４つの適応行動領域に分けて評価します。
適応機能は環境変化によってスキルも変わる
適応行動の明らかな制約は、概念的・社会的・実用的スキルの３領域が相互に関連し、環境の変化によってスキルも変化するという点が重要です。自然界では、動物が環境に適応して進化し、適応できなければ淘汰されるように、人間も進化の産物として適応行動を学びます。障害がある場合には、環境を調整することで適応行動に関わる障害を軽減したり、なくすことが可能です。
社会生活で適応した状態とは
社会生活において適応した状態とは、周囲に迷惑をかけず、法律を守り、社会的・文化的規範を守って他人と協調し、人間関係の中で安定を得る「外的適応」と、自己を容認して心理的・精神的に安定を得る「内的適応」があります。人は環境に適応する行動を学び、欲求を満たすために環境に働きかけます。知的障害者の場合、環境に適応する意思形成に制約があり、不適応行動が現れます。例えば、空腹時に他人の食べ物を取ることや、嬉しさのあまりに大声を上げることなどが不適応行動です。適応行動を理解していても、ケースバイケースの応用がきかない場合があります。
最後に
知的障害は、個人の知的機能の問題だけでなく、地域社会の環境との相互作用や、文化的・風土的要因を重視する必要があります。
以上が、知的障害に関する基礎知識についての説明でした。
